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マスコミの偏向報道から見えてきた日本の常識は世界では非常識な不思議の国日本。
1年2ヶ月ぶりの更新です。
私の勝手な都合で長期間にわたって更新しなかったにもかかわらず以前と変わらずに
多くの方が当方のブログを訪問され読まれ続けてることには 心から感謝します。

マスコミの偏向報道から見えてきた日本の常識は世界では非常識な不思議の国日本。

現在の日本が脅威にさらされてる。
それは中国国内の抱える習近平政権反勢力や人民の不満問題解決のために
恥じも外聞もなく国際法や近隣周辺の国家の存在を無視して一方的に
自国の都合の良い法律を整備して周辺国の出方を伺いながら 
南シナ海での領土拡張による現状を力でねじ伏せようとの試みが明らかとなっています。

過去も現在も、大陸内部で激しい領土争いをしてきた漢民族の体現から見える
中国の戦術は長期を見据えるのではなく短期決戦を試みている。 
それは彼ら独特の考えである一歩も譲歩しない中国の国民性から考えてみれば 
自国領土拡張のため外洋へ進出することに一心不乱となっている。

なぜならば、空母遼寧などに象徴されるように張子の虎である空母から
中国人民解放軍の焦りとハッタリが分析されるのです。

東シナ海において、中国は防空識別圏を勝手に設けて中国共産党の
空域プレゼンス(存在感)をアメリカに認めさせようとする意図が見えてきます。
そして武装した中国漁民が尖閣諸島や沖縄周辺の島へ上陸してくれば海上保安庁の
範囲内では太刀打ちできなくなることは明白である。
更に居座られれば実効支配へとつながり 東シナ海海域の中国のプレゼンスを
世界に認めさせようとする。

私の体験から鑑みても一歩譲歩すれば二歩押してくるのが中国人の常套手段である。

そこで中国から日本が侵略されないようにするには、日本の防衛力が
発揮できる法整備を早急に整えなければならなくなってきたのが現状である。

中国の力による現状に対抗するには、戦争への抑止力を高めるしかない。
そのためには、中国に南シナ海でのアメリカのプレゼンス(存在感)を認めさせ
東シナ海では集団的自衛権の行使容認で日米同盟の強化を日本政府が本気で
取り組んでいることを悟らせて日本のプレゼンス(存在感)をちらつかせながら
中国の一方的な力による実効支配をあきらめさせなければならない。

それに反して安倍政権の弱体化を願うマスコミの一部は集団的自衛権の行使容認を
戦争法案とレッテルを貼り デモや集会等でアメリカの戦争に巻き込まれると
群集を扇動し徴兵制度が復活するなどと煽り、群集を理性ではなく、
感情レベルで反応させている。

人々を一定の方向に誘導するために、集団的自衛権に対する解釈を
戦争のできる法案として人々を誘導する
不磨の大典扱いされる日本の現行憲法は国際社会の中では機能しないことを
検証もせずに、集団的自衛権の行使容認は憲法違反としての事実を憲法学者に
提示させて、世論を誘導する。

報道ステーションのように国際政治や地政学からの集団的自衛権を擁護する意見を
スルーして 若い憲法学者をダークホース的に扱って
世論操作に都合の良い「原因-結果」の憲法違反だけを取り上げて因果関係を作り出す。

 例えば、子供たちの身を守るため子供たちを孤立させないための手段として採用されてる
集団登下校が浸透してきた今日において 世界の孤児とならないための
集団的自衛権の行使を限定的に容認して 日米安保条約の片務的同盟関係から
双務的同盟関係へ近づくことでお互いに助け合う本来の対等な同盟関係が結ばれる。 

他国がどうなろうと自国だけが助かれば 同盟国がどうなろうと関係ないでは 
世界からは、非常識な日本として認識されてしまう。
アメリカや中国との対等な関係を結べば争いごとの抑止力となる。

一部マスコミのプロパガンダによって、子供や孫がかわいいならば国土を守る行為は 
ただ戦争反対 平和憲法を守ろうとお題目を唱えていれば 
平和が未来永劫保てるとの非常に危険な思い込みを蔓延させている。 

平和憲法を守れば、他国が遠慮して戦争をし掛けないと思い込んでる
不思議な国日本と世界は見透かすだけである。

そして 領土的野心を持った敵国から喧嘩もできない国、日本  
喧嘩のやり方も知らない国、自虐史観を持った 日本として
分析され理解されてしまえば 領土的野心をもった敵国から
宣伝戦をし掛けられて情報を操作されて 過去の歴史や靖国参拝を持ち出して
プロパガンダを行使して何かにつけてインネンをつけられて
必ず争いごとがやってくる。


中国の威嚇と脅威にさらされて考えたこと。
中国のベトナムやフィリピンが主張する排他的経済水域内でも関わらず国際ルールを無視していわゆる国際法上の根拠もなく南シナ海のほぼ全域にわたって支配しようと国際世論を敵に回してでも周辺諸国を敵に回してでも海洋進出を着実にルールを変更させて既成事実をつくって中国だけの身勝手な利益を主権を他国から奪い取りたいがため強引に侵略をする中国の戦略が見えてくる。

そんな中国の海洋侵略から日本のシーレーンを守るためにも沖縄諸島を守るためにも、我が国日本も黙って指をくわえて見守るわけにはいかなくなってきた。
アメリカと張り合うためには、中国の軍事的な外洋進出が必要不可欠である。だから南シナ海を侵略したら次は東シナ海へ向かうのは明白である。盗人猛々しい中国報道官の主張を聴いていると中国は完全に孤立状態になっている。 だからうわべだけでも便宜的にロシアと上手に付き合って 勝手に寄り添ってきた韓国を利用していく戦術しか持てなくなっている。 なぜならロシアや韓国は中国を信用してないし
中国も両国を信用などしてはいない。

中国の国内問題は横領などの腐敗を暴かれたくないため積極的にドル資産とともに共産党幹部の海外移住が頻繁に行われており、いわゆる 盗人横領役人が治外法権を求めて中国の力の及ばない他国へ逃げているのが現状である。
そんな中国の中枢部にいる彼らは、中国共産党発表のGDP2位となった中国の経済のからくりの崩壊がすぐそこに迫っているのを肌で感じている。

アメリカのゴールドマン・サックスなどの投資会社が中国へ銀行業務を教え込み国有銀行独特の硬直化を緩和させてGDP2位といわれるようになった中国経済をサポートしてきた。
そんなアメリカの投資会社は中国を見限り出した。 なぜならば中国の国有銀行の保有株式を売却して保有数をゼロにしてしまった。

空前の利益を上げているという中国工商銀行、 中国建設銀行、中国農業銀行、中国銀行の中国の四大銀行は 国有企業へ貸し出しが思うようにできなくなり 独裁政権特有の身勝手な法律によって守られてきた銀行も不動産や製造業者からの回収が難しくなっていることから三百兆円と推測される中国の不良債権処理をこそっと隠密裏にやらなければならなくなった。 いわゆる成長目標を7%に中国共産党政府が設定しているのであれば その目標に向かって人民元を輪転機で刷り続けなければならないが アメリカのように日本というスポンサーがいないことから崩壊は近いと思われるし 外へ向かっての世界への侵略と言う覇権戦略が 国内経済問題に触れられた時、目の前の利益のためなら中国人民はバラバラになる。

そんな中国共産党政府は 自国の軍事的脅威を他国にさらしながら日本の安倍首相を軍国主義者として非難している。
なぜならば 中国の世界侵略覇権を阻止しているのは安倍政権だからである。 だから安倍政権をプロパガンダを使って 日本の中国寄りのメディアを使って情報操作をやって安倍政権を倒さなければならなくなった。 集団的自衛権を容認する安倍政権は中国共産党政権にとっては軍国主義者 戦争を欲している政権としてレッテルをはり宣伝して 彼の人格を破壊するのにうってつけである。

一部の野党や一部のメディアや 団体の意見などを聞いてると 中国の脅威を話題にもしないで 中国からの工作資金でも出てるのではと疑いたくなる我が国を自己否定する団体などの意見を聞いていると 他国はどうなってもいい自分さえよければ中国の脅威から自分を傷つけてまでしてでも助けたくはないという人間をあなたは信用も信頼もしないでしょう。

日本の集団的自衛権行使は戦争に巻き込まれるということで議論を封殺して思考を停止させるのが狙いでありメディアが取り上げてくれれば有名になりお金が入ってくる。
中国は日本の存在が怖くてしかたがないのです。共産党幹部や人民解放軍幹部は日本と事を起こし負けた場合のことを想定すれば怖くて戦争はできない。 せいぜい武装した漁民を使って侵略戦争を仕掛けてくるだけで精いっぱいである。中国の軍事力は空母遼寧に代表されるようにまだまだ未熟である。
ワイロのために中国国内生産でいわゆる外国のパクリで兵器を造ってる国内の軍需工場を人民解放軍幹部が指定すれば袖の下がもらえる暗黙の了解になってるので時間をかけてオリジナルの兵器を造るなどの発想がそもそもない。
高度経済成長を経験した日本から見て 失速している中国経済を観察していると 誰もが自分の利益を守ることに精いっぱいで社会を変えてやろうとか着地点を模索することに消極的になり変化を嫌い貧富の差が広がり大いなる不満が爆発寸前である。
その損失の再分配という発想から考察してみれば、人民解放軍の軍人社会がマンネリ化しているので軍の利益を優先させるためには、まずは南シナ海の国際ルールを無視して 他国へ脅威と威嚇をしながらバラバラになった軍の統制を再構築しなければならなくなった。
要するに中国軍が他国を威嚇しながら既成事実を積み重ねていけば現状が変化してバラバラになった中国人民解放軍の統制が整えるかもしれないという戦術も見えてくるのです。

このように国家レベルでの指揮権の統一がなければ各々が自分の既得権益のためにバラバラの軍事行動を起こしがちである。ゆえに軍事大国であっても命令系統がバラバラであれば戦術はあっても 各軍の能力を引き出して統一的行動力を促す戦略がないということである。

帰りの飛行機の中で青山繁晴氏を見てから思い出しました。
彼の取材から見た中国は歴史的に一度も他国の侵略戦争に勝ったことがないので 他国から侵略されないためには 常に他国を侵略していなければならないという強迫観念に駆られてるとの事であった。

我々日本は我が国の首相がアジア安全保障会議において
1、国家は法に基づいて主張する。 2、力や威圧を用いない。
3、紛争解決には平和的収拾を徹底すべし との3原則を示し
ルールと法に代わって威圧と威嚇で現状を変更しようと試みる中国に対話のテーブルに着くように促している。

テーマ:中国問題 - ジャンル:政治・経済

日本人のゲーム感覚の欠如  現在の中国を分析する   
中国で 商船三井所有の船が街のチンピラからインネンをつけられて
所有物を掠め取られましたね。
言いがかりと思える行動は、日中国交回復交渉時に定められた日中条約による
戦前の日本の資産は中国に提供するので中国も日本に対して債務問題は持ち出さない
取り決めを無視しての裁判所の差し押さえであり 
通常は法律よりも条約を優先するのが国際的慣例ですがまたもや
交渉ができない日本人の人のよさから外国人から見れば非常識な
行動を取ってしまいましたね。 

 これは支払を延ばして大幅な減額を交渉するか それとも 
田中角栄 毛主席と周恩来の間で 中国独自が自ら放棄しての
決着済みであると突っぱねるか 
それとも言い値で支払うか の三択を三井商船は迫られましたが 

商船三井側は安易だが日本全体にとっては最悪な方法で決着して
しまいましたね 
日本の企業は人質をとって脅せば すぐ言いなりになることを
中国はまたまた学んでしまいました。 
和解金が商船三井にとっては、たった40億円なので、
満額支払に応じたのでしょうが
目先のことにとらわれてしまい 先読みができなっかたのでしょうね。

まずはクライアントと契約を結ぶ場合 の追加条項に 
国際紛争や第三国の都合での一方的な 国際条約違反が見られたとき
乙社(当社)に損失が生じた場合は、契約不履行をお互いが認めることになる。
などの慣例条文は追記しなかったのでしょうか。

反日は日本のことを知らない中国人とのコミニケーションのツールである。 
逃げずに中国人のように言いたいことを言いまくることから始めなければ何も始まらない。


これからは商船三井の知恵のなさと弱腰によって多くの日本企業
 多くの中国在住の日本人は身の安全のため中国からの撤退を余儀なく
されさらには、日本政府は苦渋を飲まされることになるでしょう。 

周恩来と田中角栄と決められた日中国交正常化のルールは未来永劫続くものと
思ってたら、これは幻想であったことにふと気付かされた。

「ルールは固定化されたものではない ルールを変えるほうが
主導権を握り勝機を制する。」
ということを 常に国際法や条約を無視して自分たちの勝手な
都合で動く中国人から私は学びました。

交渉術やゲーム理論を学んだ人なら中国人との折衝の仕方 
交渉に慣れてる人ならまずは、即座に反応しません 
ノラリクラリと言い訳や 相手の非を 御託のように並べて譲りません。 

彼らも長期間に船を岸壁に係船しているだけでも大変です。 
大きな経費や保安上のことなどからすれば中国人特有の自己保身から
察すればヒヤヒヤモンですが 中国側にとって船を差し押さえる行為が

どんなにたいへんかは考慮に入れれば中国側のワンサイドゲームには
ならなかったのにと悔やまれるだけですね。 
さらには、 日本のチャイナスクールと揶揄される外務官僚に押し切られたのかも知れませんね。


そこで チャイナスクールの意向によって尖閣列島を野田ドジョウは
国有化してしまい。
今日に至っていますが。 
野田ドジョウの外交オンチからの由来をツラツラ並べても
しょうがないので。
尖閣を戦争をせずに中国から守るには どうすればよいかゲーム理論から 
あなたと一緒に考えて見ましょう。

中国は日本の領土である尖閣列島を侵略したいと狙っていましたが
田中角栄と周恩来によって棚上げされてきました。
現状維持は、どちらにも利益は生みませんでした。

そこで 外交オンチの野田ドジョウをそそのかしてチャイナスクールの連中が 
尖閣を国有化してしまいました。
 中国はこれで世界に日本と中国には領土争いがあることを堂々と
宣言することができるようになり中国が得しました。

ココで  日本が黙って我慢すれば 中国が国際的に有利になります。 
日本は国際社会にアピールしなければ 不利になり孤立化を招きかねません。


それとも日本が反撃に出て中国と全面戦争になったと仮定します。 
そうするとこの局地戦には敗者も勝者も存在しないでしょう。 
ということは 日本も中国も大きなダメージを受けます。 
東アジアで利益を受けるのは、大きな存在を示せる 
いわゆる漁夫の利を得たアメリカが見えてきます。

そこで中国は接続水域や 尖閣の領空 領海までも無人飛行機や監視船を使って
わが国の領海へ侵入を継続的に試みています。
 さらには防空識別圏まで設けて日本の出方(引くのか攻めるのか)
を観察しています。 

  ヘーゲル米国防長官が4月上旬に訪中して、常万全中国国防相と
会談した後の記者会見で、常国防相は尖閣問題の質問に答えて、
「党と人民の要請を受けて、中国軍は直ちに集結し、(現地に)到着するや
直ちに戦い、いかなる戦闘にも勝利する」

これにも大きな意味があることはゲーム感覚で感じ取れますよね。 

それは、中国は冷静に日本の出方を観察しているのです。

中国で中国人にからまれた時、黙るか 逃げるか 対決するか
 あなたはどうしますか
経験則は、殴り合いを避けるためには、ブラフを交えながら中国人に負けずと
愛国心をちらつかせて静かに対決するのがベストです。
ということは、日本は何のリアクションも起こさなかったら
中国政府は、こう分析します。

日本にとっては 小さな島を取られるよりも 戦争の損失のほうが大きいので
闘わずして逃げる。 
又は憲法第九条によって表向きは戦争を放棄してるので 中国軍が一般漁民に変装して
尖閣に上陸されたら日本は手も足も出ないと 分析されたら 
だから日本は尖閣が侵略されても何もできずに我慢するだけだと分析されたら。

中国は尖閣を侵略して占領して既成事実を作って国際社会にアピールして 
尖閣は昔から中国の固有の領土であったと宣伝戦を仕掛けて納得させられるでしょう。


今日本はピンチです。 
日中戦争を避けて、この不利な状況をから これを逆転するには
どうすればよいか キューバ危機を乗り越えたケネディー大統領の取った
行動を参考にしながら考えてみて下さい。 

一部のマスコミの偏向報道は参考にならないことだけは
肝に銘じて自分の頭で考えてみて下さい。
自分で戦略を練るのが大切です。
 
誰でも自分なりの戦略を持っているはずです。

テーマ:中国問題 - ジャンル:政治・経済

小保方晴子女史の記者会見を観て聴いて徒然に考えて気づいたこと

失敗、挫折、不運のように見えるすべての物事は、
自分を成長させるために用意されてる順調な試練である。   
小保方女史が 今受けている誹謗中傷というこの試練のときを乗り越えたときこそ
大いなる成長を遂げて 人生の目的である社会への貢献ができる
立派な女性へと成長するであろう。

理研の思惑である国から優秀な人材確保のための給与設定された集金システムを
手に入れることができる特定国立研究開発法人の指定を早急に受けたいがために 
小保方女史がSTAP細胞の作成に成功したことから 
熟練された共著者たちの指導添削など受けないままに 繰り返しますと 
小保方女史の研究成果を論文作成には まだまだ未熟な研究者であることを知りながら  
そのまま彼女が作成した論文の検証も行わず 
理研は、早急にネイチャ誌に載せてマスコミに電撃的に登場させたことから 
なぞのブローガー 二人からの論文の不適切な点の指摘を受けることになった。

そのことが発端となって 論文の不備がマスコミによって報道されるにつれて 
文部科学省からの指摘も受けたことから 理研側からも調査せざろうえなくなった。
文部科学省下村大臣からは、理研に対して 4月中旬までに最終報告を出すことを要請された。
さらには、菅官房長官からも特定国立研究法人指定について 
「理研のガバナンス(組織運営力)面を見極めた上で対応したい。
 再発防止策も含めて判断しなくてはまずいだろうと思う。」と語られたことから 
あせった理研側は、理研の組織を守るためには スケープゴートを差し出さなければ 
誰かに責任を取らせて 国を説得 納得させようと安易に考えた結果が 
小保方女史 一人に全責任を背負わせて幕引きを図ろうとした。

そこで国を納得させるために理研側が取った戦略は、マスコミを使っての情報操作である。 

まずは、小保方氏がマスコミと接触しないように要請をして口封じをした。
それから、ノーベル賞受賞者 野依理研理事長がマスコミに語ることによって 
小保方女史の人格を疑わせる。 
次は理研よりの科学の専門家と呼ばれる人たちを テレビなどメディアに登場させて 
小保方女史の悪意によって理研が論文の共著者たちが騙されたように
視聴者に錯覚を起こさせる。

毎日、毎日、 小保方女史の悪意と捏造があったと 理研の見解を報道する。
 しかしそこには小保方女史の意見は、発言は報道しないようにする。 
科学者とは思えない情報操作の巧妙さが ずるがしこさが 見えてくる。
ネイチャ誌は、画像の取り違えの自己申告については、コメントを避けている。

彼女の自己申告は 理研側にとっては不都合なので コメントをしない。
あわよくば隠しとおす。
このように情報を混乱させて 情報を受け取る側に対して 
女史の悪意と捏造があったという冤罪の一定の方向へと誘導する。 
提出された実験ノートの精査を避けて、実験ノートが何冊あるのかも
調べもしないで たずねもせずに あたかもたった2冊しかなかったように見せかける。 

テレビに出てくる専門家と呼ばれる人たちは2冊しかなかったことに固執して誘導に導かれてしまう。

最終結論は、STAP細胞は 彼女の捏造であると 世間を思い込ませる。
これは、 あなたも私も 世間で 仕事をして 意思決定をしたり
 何かを成し遂げようとするとき 大なり小なり 自らの意思とは関係なく 
誤解されたり 邪魔されたり 騙されたり してきたはずである、 
そんないやらしい人間関係のサガを理研スタッフによっていやな面を思い出させてもらった。

そして、専門家といわれる人たちはテレビで正論を吐いて 小保方女史に悪意が合ったと
決め付けたり、今は、悪用されたり盗用されるのを避けるため 詳しくはいえないことに
いらだちをあらわにしていることには、これから先も研究者としての道を歩むからには
倫理観がなかったことを 真摯に受け止めればよいであろう。
さらに専門家の批判の意見を集約すれば小保方女史の批判の裏には理研のずさんさが見えてくる。

最初に発信された情報が 後から発信された情報よりも信用されることに 
経験則上あなたも気がついてるはずです。 
だから まずは小保方女史には発言権を与えなかった。

だけど、彼女は 負けなかった 理研の思惑に逆らって 不服申し立てを行い
 記者会見を開いた。
堂々と 調査に当たっては理研側へは 第三者で構成されるように 
公平さを申し出た。
ノートは提出した 2冊だけではなく まだあると 答えた。 
なぜ出せないかは  この研究が 極秘であったことをうかがわせている。

客観的なチェック機能を働かせないためには いわゆる 他の研究者から
小保方女史の実験データーの盗用を防ぐためには実験データーを外部の目
にさらしてはならなかった。
そこには 理研の閉鎖的で 不正の温床を感じてくるのです。
理研は 小保方女史との交渉を聞き取り再調査においてゼロサムゲームにもちこもうとしたら 
内部告発によって暴露されるだろう。 
彼女はウインウインの関係に持ち込もうとしている なぜならば 理研に残って研究を続けて 
人の役に立ちたいと願っているのだから。

そこで囚人のジレンマというゲーム理論を思い出した。それは二人の共謀した囚人が
両方とも黙秘を続ければお互いのメリットは最大になるのだが 
相手を信頼せずに両方が相手の罪をぺらぺら告白してしまうことである。
この理論から察すれば  おとしどころをもたないゼロサムゲーム交渉は
、内部争いへと発展する。
 派閥争いや 理研の利権の闇にスポットライトが当てられて 逮捕者まで出ることになりかねない。 

そうならないためには、理研は、 理研で研究を続けたいと願ってる小保方女史の提案を受けるべきだ。


STAP細胞の存在によって再生医療の研究は飛躍的に人間の再生が可能となる。 
動物の遺伝子を加えることによって人間の能力を超えた超人もできるということだが 
戦争にも利用できるから世界各国の軍隊は 超人の研究を極秘裏に行っている。

われわれが知らない間に 人類を豊にできる 大発明が 
過去何度も何度も発見されてきたが
人類を 家畜人間と管理人間に分類してる国際金融資本家にとっては 
世界統一政府の統治の妨げになるので人類に貢献できる 
歴史的大発見は社会的に抹殺して 独占している。
300人委員会のメンバーである ヘンリー・キッシンジャーが彼らの描いた未来を
語っていることに 気づかなければならない。
「将来的に、一般の人が 我々に刃向かうのは、ヒツジが農夫に刃向かうと同じくらい不可能になる。」


再生医療をつぶそうとする大いなる医療の闇にビビル 理研という組織をかばう
専門家といわれるひつじと化したオジサンたちと闘う たくましきうら若き 
ヤマト撫子の姿をあなたも私も見た。 
ひつじと化したオジサンたちの背後には、どす黒い闇があり 
小保方女史の周囲には大きな愛情の力を感じ取ってしまった記者会見でした。

テーマ:イルミナティ - ジャンル:政治・経済

再生医療の芽が摘まれそうだ。
毎日報道される小保方女史の件 普通一般人は、
何のことやらわからず 取り返しのつかない悪行をしたとだけ
受け止められているようなのです。 
なぜなら 一般人の意見は彼女の人生は終わった、 何処にも就職できないだろうという
 何がどうしてだめなのかわからず漠然と捉えているだけ。

そこでなぜ彼女はマスコミに突然持ち上げられて 
いきなり奈落の底に落とされたのか考えるうちに 
なぞのブロガー二人による捏造や画像の使い回しなどの指摘があり、
それに対してあまりの手際の速さやにびっくりし、 
あまりのタイミングのよさに 株価の操作など何か裏がありそうで 
疑念を抱かざろうえませんでした。
「PubPeer」というサイトに、米カリフォルニア大学デービス校の
ポール・ノフラー教授が「別の研究者が(STAP細胞を)再現できるのか」
と疑問を投げかけていた。

 そこから、 再生医療を排除したい医療ビジネスや製薬カルテルの
既得権益者の誰かがシナリオを書き マスゴミが世間を煽り再生医療
に挑戦するものたちの末路をアピールするためのシナリオが描かれて、
その通りに演出された気がしてくるのです。

1月号 イギリスの科学誌 ネイチャーに 小保方女史をユニットリーダー
とした研究チームが新しい万能細胞を発見した論文を 掲載したことから 
一躍注目を集めることとなった。
研究の過程においては、あらゆる可能な限りの実験を 試みて 
結果が出ないときは もうやめようと心が折れそうになったり 
愚弄していると非難されながらも あきらめずに打ち込んだ実験の結果 
新しい万能細胞であるSTAP細胞を発見したとして 
再生医療の分野に光をもたらした。 

その結果は、リケジョの星 割烹着ドクター ノーベル賞受賞もありえる。
などとマスコミから祭り上げられて 一躍時の人となったが
前々回当方のブログに予想したように
製薬ビジネスの儲けのからくりに挑戦してると判断されたときに 
持ち上げたマスゴミによって奈落のそこに落とされるのではないかと懸念していたが 
予想した通りになり残念としか言いようがない。

なぜ奈落の底に落とされたかと 考えると 早稲田大学大学院生時代の 
2011年の博士論文の冒頭の20行ほどの引用が、米国立衛生研究所(NIH)の
「Stem Cell Basics(幹細胞の基本)」と題する論文に酷似している
ことが発覚したことと さらには3年前にSTAP細胞の論文を書く際に 
ネイチャーに掲載されてた画像を盗用してたことから 
いっせいにマスコミが毎日毎日報道することによって。 
未熟な研究者であり、これをカバーするために罪の意識などなく
他の論文から平気で引用する日本人として 
世界中の人々に知れ渡るようになっていった。

さらには、STAP細胞を論文に沿って再生を試みるが誰もが再生できないことから 
研究や実験事態が捏造か と疑われだした。
そこで考えてみたのですが、 共同著者の一人である山梨大学の若山教授はなぜ、
見抜けなかったのか なぜ彼は、テレビに出て 自分にマスコミの攻撃が
向かないようにするための自己保身とも受け取りかねない 
言い訳に徹しているのか なぜマスコミは複数の共同研究者には目を向けず
小保方女史一人を攻撃するのか
さらに考えてみた。 謎のネットユーザー二人が指摘できたのだから 
ネイチャー誌を定期購読する理研が知らなかった 検証できなかった 
発見できなかったでは世間は、納得しない。 
これを許せば 名ばかりの独立法人であり 理研は、税金の集金システムと考えても当然である。

なぜだか理研は、ネイチャーからの盗用を 知らなかったとするならば 
理研はただの税金を集めて 誰かに配るだけの集金システムの文部科学省
の独立法人なのだと 疑ってしまうのです。

毎日毎日の理研の記者会見は、小保方女史すべてに 責任を押し付けること
によって理研や共同著作者たちの影も薄れて 
理研の闇の世間の追求の矛先がそれていくのです。

さらには 理研と ハーバード大学の小島教授やチャールズ・バカンティー
教授の役割は、小保方女史を集金パイプに仕立て上げて日本からの
研究費集金の受け皿なのでは、 と疑ってみれば 
その奥深い底には大きな闇のビジネスの介在が浮かんでくるのです。 

なぜならば、病気をばら撒いたり、捏造したりして薬を造りだす
多国籍製薬カルテルの儲けのからくりが 再生医療の進歩によって
 医者要らず 薬いらずになれば 医療や 製薬カルテルにとって
は脅威である。 

よって再生医療を 研究をするものに向かって恐怖のイメージを
植えつけたことになる。 
マスゴミによってつぶされた小保方女史のように奈落の底に落とし
こめるぞとの 国際金融資本家の 強いメッセージが聞こえてくるのです。

マスゴミを手のひらで転がす 闇の勢力にとっては 
いとも簡単な操作であることが立証された。

補足として植草教授によると 
「大幅な営業赤字計上を続ける無配企業であるセルシード社の株価がSTAP細胞作成の報道のあった直後の1月30日から31日にかけて2400円と株価は急騰し1月31日に第11回新株予約券が大量行使完了された。3月14日には1183円と1ヶ月半で半値以下に暴落した。」

そこで、私なりに、裏づけを取ってみた。
セルシード社とは、細胞シートで再生医療を実用化させようと
試みる会社であって3月27日が株主総会が開かれるのであれば
1月のタイミングでネイチャー誌に発表して株価を吊り上げて 
高値をつけた時点で 株価が暴落する情報をマスゴミを使って
毎日毎日これでもかこれでもかと 理研など権威あるところの
情報として垂れ流し続ければ 株価は底値をつける。 
1月末には、2400円の高値が3月18日15:00現在において
1138円の暴落であり、 19日午後3時現在においては1123円と
下がり続けている。
この株価を情報操作によって人為的に操作できるものは、
相場で短期的に大きな利益を得る仕手戦を仕掛けてぼろもうけをする。
それに比べ情報を持たない 何も知らない非力な一般株主たちは、
株価がつりあがるに連れて 仕手戦にまきこまて 
気づいてみれば大損をさせられている。 

株主総会では、一連のマスコミの報道によって 
株の底値に泣く泣く納得させられる。 
そして、いずれは 再生医療に投資するものはいなくなる。 
小保方女史のずさんさをこれでもかこれでもかとマスコミが見せ付ければ
再生医療を試みるものへとつい強いメッセージとなり 
誰も研究に没頭しなくなる。

儲かるものは、裏で理研を操って 日本の税金をせしめて利権を掠め取り、 
一般投資家たちから 株価の操作によって 莫大な利ざやを掠め取る。

健康保険所や免許所にまで臓器提供意志の有無を書き込む欄が設けられる
ようになったことでもわかるように 臓器提供が日常化されたことから
移植医療が発達したことにより莫大な利益が転がり込む仕組みが
出来上がった医療業界や製薬会社にとっては、再生医療などは、
いずれ移植医療の脅威となるのは明白だから初期段階で 
その芽を摘み取っておかねば将来脅威となる。 と思っていてもおかしくはない。


私もあなたも もう目覚めなければならない。
国際金融資本家によって こんなエグイ集金システムが 
いつの間にかわれわれの知らない間に出来上がってしまっていることに
気づかなければ家畜として柵の中で何も気づかずに平穏無事が幸せと
思い込まされて、あなたや私の一生を洗脳システム開発したごく一部の
自分たちが人類の支配層であると思い込んでいる人たちに捧げなければ
ならない羽目となる。

闇の勢力にコケにされても何も感じない人は、
思考停止となり「知らぬが仏」を貫いてもかまいませんが 
巨大医療コネクションの人類の支配の手口を知っておかねばならない。


テーマ:イルミナティ - ジャンル:政治・経済



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