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脱原発に群がるハイエナども
アメリカ側から見た素直な優等生の小泉元総理が脱原発を掲げて
実務に疎く人に騙されやすくて無能だが 血筋のよさを前面に出しての細川元総理を
担いでの都知事選挙になぜ出馬させなければならないのか考えてみました。 

原発が廃炉になれば 誰が儲かるのか考えてみたら それは、  
アメリカでしょう という結論に達した。
福島第一原発の1号機から5号機の格納容器「マーク I」は、アメリカジェネラル・
エレクトリック社(GE)が開発したものであるが、1971年から1972年にかけて
技術指導で福島原発を訪れたこともある 
元GEの技術者ブライデンバウさんによると、圧力強度の欠陥を70年代半ばに
指摘していた上に稼動停止まで訴えていたにもかかわらず稼動停止までには至らなかった。

その欠陥の詳細を北海道の新聞記者に語ったことを掘り起こすと「マークI は、
小さくて中が狭い。
コンパクトなのでコストはかからないが、圧力の耐性が低く、冷却機能の停止などで
容器内の圧力が増せば、爆発の可能性も高い。」 事実水素爆発を起こした。
この致命的な欠陥を安全面の責任者である彼は、社内だけではなくアメリカ原子力
規制委員会(NRC)や電気事業者にも稼動停止を進言したとのこと。

このことから理解できるように いかにマスコミの報道には信憑性がなく 
更には、確認作業を怠り 現場を知らない 東電の御用学者をテレビに出演させて 
適当なことを発表させて 致命的な欠陥を隠し続けていたことが判明されてしまった。 
技術者たちは、口をそろえて水素爆発がメルトダウンであることを声を大にして
叫んでいたが こんな重要なことを御用学者やマスコミは取り上げてくれなかった。

日本側が廃炉を頼む前にGEとアメリカ政府に製造物責任の損害賠償を請求すべきであるが
廃炉にかかるコスト及び損害賠償で アメリカから費用を支払う義務があることを訴えて
交渉をしなければ いつまでたっても 敗戦国として アメリカの金づるとしての
位置からいつまでも脱却はできない。

IMFに乗っ取られて自国の考えを持てない、行動できない韓国政府からの要望を強引に
無理やりに受け入れて事実と異なる河野談話にはっきりとノーを突きつけることが
できない交渉べたで、ひ弱な花の日本外交だが、いまだにアメリカの金づるとして 
情けない大和魂を持たない 自虐歴史観を持った いまだに精神的に独立できない
日本ということである。 

マスコミも脱原発を掲げる小泉と細川を持ち上げてクリーンイメージを表に出して
頻繁に宣伝しています。   日本の廃炉事業にアメリカ以外の国が参入できない
仕組みをつくるには小泉元総理と彼に賛同する人たちを担ぎ上げて 脱原発を錦の御旗の下に 
マスコミを使って脱原発しか考え付かないような思考停止に陥れて、日本のお金がアメリカの
廃炉独占事業によって 国際金融資本家に湯水のように流れ出します。  

資源メジャーを通して 原発が52基あるなら 一基の廃炉にかかる見積もりが
一兆五千億円とすれば 78兆円の儲けるとの ソロバンを国際金融資本家は、
はじいてます。

300人委員会の核開発を許さない方針よって、福島原発の廃炉は、
脱核エネルギーによって まるでクリーンエネルギーでは電気が大量に生産できる
見込みがないことを世界に宣伝して廻り 日本を含めて第三世界の各国は工業先進国
とはなりえない岐路に立たされている。さらには、原子炉停止により代価エネルギーの
輸入と円安によるコスト高は貿易赤字国へと突き進んでいる。
だが 安倍総理は、300人委員会が裏で糸を引いてる核エネルギー反対運動を尻目に
海外へ売り込む原子力発電所のトップセールスマンとして活躍している。

300人委員会の戦略は、脱工業化ゼロ成長計画 である。
その 戦術は原子力発電反対運動を扇動して工業の発展を阻止することである。 
そのため何も知らせられてない民衆は、有名人という権威の発言を載せたマスコミによって
巧みに騙されて利用されている。
そこで考えられるのが心理戦を仕掛けての大衆への説得工作である。

心理学の観点から考えると
「人間には、他人の言葉に迎合しやすいタイプと、容易に同意しないうたぐり深いタイプ
とに区分されるという仮説に基づけば、前者には、理由の後に結論を明確に伝え、
こちらの意見どおりに行動させるという「明示的説得」が効果的といわれています。
これに対し後者には、結論を告げずに自身で考えて結論を出させる
「暗示的説得」を用いるのが有効とされています。」

よって大衆への説得工作は、有名人や血筋の良い人間を頻繁にマスコミに載せて
大衆を脱原発へと導いている。 十年後郵政民営化と同じであの時に盛り上がった
脱原発運動とはなんだったのかと 洗脳が解けたときに迎合した人たちは自問自答するはずです。

工業の発展によって教育、文化、医療、福祉、労働の尊さなどに目覚めた民衆が
自らの頭で考えて行動に移せば、自国の運命を軍事や経済の強い国には頼らずに、
発展途上国も自らの運命を握ろうとする。 

そんな各国の動きを阻止しなければ国際金融資本家の都合の良い世界統一政府は
実現しないのです。
そこで300人委員会は、脱工業化ゼロ成長を実現させるためには、 
まずは原発反対運動を世界に煽らなければならなくなった。

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テーマ:イルミナティ - ジャンル:政治・経済

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